牛久愛和総合病院のご紹介
当院は、1986年、東京女子医科大学第二外科助教授の職を投げ打って当院の院長に赴任された故倉光秀麿先生（前当院最高顧問）の指導力により、 茨城でも高い評価を頂ける病院になってまいりました。
2002年4月には、故倉光前最高顧問のご推挙と、これまで副院長として長年当院の発展に寄与し、また、病院運営の実績も十分な塚原敏弘先生（元東邦大学第一内科助教授）を新院長として昇格させて頂き、病院長として当院の発展に寄与して頂きました。塚原敏弘先生は2006年3月31日付けで 病院長を退任され、2006年4月1日から2015年3月31日まで名誉院長を務められました。
2006年4月1日からは、元東京女子医科大学病院院長（元東京女子医科大学泌尿器科主任教授）の東間 紘（とうま ひろし）先生に病院長に就任して頂き、2009年3月31日付で退任。
2009年4月1日からは、東京女子医科大学 名誉教授（元東京女子医科大学消化器外科主任教授）の高崎健先生が病院長に就任、電子カルテ導入、C館建替工事、病病連携及び病診連携強化を目的とした地域連携懇親会の開催など、当院を未来に向け牽引して頂きました。2015年3月31日付で病院長を退任、4月1日からは名誉院長に就任して頂き、2020年4月1日より特別顧問に就任して頂きました。
2015年4月1日からは、東京女子医科大学 名誉教授（元東京女子医科大学第二外科主任教授）の亀岡信悟先生が病院長に就任し、2020年4月1日より名誉院長に就任して頂きました。
2020年4月1日からは、東京医科大学 特任教授の瀬下明良先生に病院長に就任して頂き更なる発展を目指しております。
当院は、「救急医療」・「予防医療」・「高齢者医療」を３本柱として、総勢870名余(介護老人保健施設含む)のスタッフが患者さんの治療・看護・介護にあたっております。
救急医療では、昼夜を問わず常駐する医師３名を含む１０名のスタッフが、３６５日 ２４時間体制で救急対応し、県南地区随一の救急応需体制を築いています。
予防医療では、ホテルのような落ち着いた雰囲気の人間ドック専用施設「総合健診センター」と 病院併設の特長を生かした健康増進施設「スポーツリラックス」で従来の病院にはない明るい雰囲気で予防医療に積極的に取り組んでおります。
高齢者医療では、2005年4月に敷地内に開設した介護老人保健施設「春秋園（しゅんじゅうえん）」(入所定員100名) と連携し「訪問看護ステーション」・「訪問介護」・「訪問リハビリテーション」・「居宅介護支援事業」・「通所リハビリテーション」など、 あらゆる介護保険事業による在宅医療の支援と、「療養型病床」による入院医療への対応が行われています。
また2014年5月には、新たに関連法人として「社会福祉法人 関東マリア会」を設立、定員80名（内ショート10名）のユニット型特別養護老人ホーム「グランヴィラ牛久」を2016年2月に開設致しました。
その他、人工透析センターをはじめ、外来診療、入院診療、リハビリテーション、画像診断など、 治療・診断技術の研鑽は基より、最新鋭の機器・設備はもちろんのこと患者さんのアメニティーに十分配慮した施設で、 茨城県の県南地区のみならず県内で屈指の民間病院としての地位を確立していると自負しております。
2004年度から施行された医師の臨床研修必須化に対応するため、研修医が研修で きる病院として、2003年4月には「臨床研修指定病院」の認可を取得しております。 将来、プライマリ・ケアに対処し得る総合的な臨床能力を備えた医師を育成し、また、専門医を目指す医師に、幅広い基本的な臨床能力（態度・技能・知識）を付ける ことを目的としております。
そして、当院における、
1.医療サービスの一層の充実
2.コミュニケーション能力と問題解決能力の向上
3.地域住民への信頼を高める診療および看護水準の向上
などを主眼として院内体制を整え、「日本医療機能評価機構/病院機能評価」を受審、2016年1月15日に認定を受けております。
現在の日本は、有史以来初めて経験する人口減少の局面を迎え、少子高齢化社会の進展、経済の長期低迷、疾病構造の変化など、医療業界を取り巻く環境は非常に厳しいものです。 私ども牛久愛和総合病院はこれからも現状に甘んじることなく、医療界というサバイバルの世界に我が身を置いている事を実感し、 患者さんや地域の皆様により一層信頼される病院造りを目指していきたいと考えております。
様々な課題に向けて
◆人材（財）雇用
人材は正に我がグループの財産であるということを肝に銘じて、在職の方の離職防止に努め職場環境を整備すると共に、将来の医師・看護師に加え介護職・コメディカル職・事務職などを重点雇用職種とし、人事担当者を中心に募集活動の拡大を図って参ります。 また国際貢献として、介護職において2022年度よりグローバル・ウェルフェア協同組合を活用し、外国人技能実習制度による外国人の雇用を開始いたしました。2023年度は24名が配属、2024年度は45名が配属予定です。2025年度には、常仁会グループ全体で100名を超える外国人技能実習生が実習を行うこととなります。◆デジタル化による診療支援
デジタル化による診療支援においては、新型コロナにより急速に進んだ非接触のオンライン診療、マイナンバーカードが保険証として利用できるマイナポータル、そして「遠隔画像診断支援サービス」が挙げられます。常仁会グループでは、「遠隔画像診断支援サービス」の提供を2022年度よりスタートしており、牛久愛和総合病院に「常仁会グループ遠隔読影センター」を設立いたしました。当遠隔読画像診断支援サービスは現在までに常仁会グループ内外20件の医療機関で利用されています。◆新型コロナウイルスを含む感染症対策への取組み
2023年5月8日に新型コロナウイルス感染症の位置づけが感染法上5類に移行し、中止となっていたイベントの再開や多くの外国人観光客の姿を見かけるようになるなど、コロナ禍前に戻ったことを実感する日常となりました。そして、2024年度からは医療提供体制上の特例や公費支援も終了し、新型コロナウイルス感染症も数多くある感染症の中の一つと位置づけられました。 しかし、ウイルスは消滅したわけではなく、他のウイルスも含めた感染症対策として、常仁会グループにおいては万全の体制で引き続きの感染予防対策を講じて参ります。また、これまでどおり院内に入るすべての方にマスク着用をお願いいたします。皆様の多大なるご協力にこの場をお借りし心から御礼を申し上げます。理事長 種子田 吉郎
【お知らせ】
◎病院広報誌「ふれあい」毎年4月号に理事長の記事を掲載しています。